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本調査研究は、三重県鳥羽市菅島の砕石採掘跡地を対象とする再開発計画の2年度に渡る調査研究の2度目の作業である。本調査研究実施の一つの背景として、計画地の立地特性から来る景観的配慮の重要性があげられる。そこで、本年度調査研究においては、この分野の分析をスタートさせる事とし、分析結果を基本構想案に反映させることにより、計画地の単なる有効利用だけでなく、当該地における景観的価値の新たな回復を目指した。
鳥羽市および菅島の現況と課題を検討した結果、漁業振興施設を中心とし、余暇関連施設を併設した基本構想を提案した。即ち「漁業振興施設」、「青少年海洋センター」、「太陽熱エネルギー施設」に関する導入の検討および個別助成制度等を検討し、これらの制度を最大限に活用するモデル的な組合せプログラムを設定した。
プログラム全体を通じて、中心となる組織づくりが重要であり、計画を総合的に推進するためには、県・市・漁協等からなる全体会議組織が必要であろうことを提案した。法面の修復には法面の修景、緑化には地域の風土に適した樹木を配置すると効果的である。志摩地方には紀伊半島固有の樹種があるが外来種としては北米産の「トゲナシニセアカシア」などがあげられる。菅島の景観操作の基本方針として開発の際しては、主な視点からの可視、不可視領域をもとに、施設の配置を行うことが望ましく、可視領域に対しては景観を保護、育成することが必要である。
＜委員長：久保　貞（大阪府立大学）　　委員：１１名＞