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実験結果より、超微粉COMおよび脱灰超微粉COMは技術的に十分な効果があることが判明した。用途先として、工場立地の環境、石炭受け入り設備などが条件になり、産炭地に近い北海道，九州および海外炭を受け入れるコールセンタ近傍の比較的大規模な工場が有望である。蒸気発生量200t/hのボイラを対象とする場合の製造原価に資本回収費、輸送費などを加算すると、需要家渡し価格は約45,000円/tと見積もられ、低硫黄C重油と比較すると、脱灰超微粉分COMは経済的に有利になる。脱灰超微粉COMの製造、使用システムは、石炭生焚きへの転換が困難な環境にある紙パルプ工場を対象とする場合、COM焚き専焼ボイラの新設または既設重油ボイラの転換両ケースとも経済的に評価できる。
＜委員長：吉川彰一 （大阪工業大学、大阪大学名誉教授）
副委員長：田中達夫 （北海道大学）　　委員：１０名　　　事務局：1名＞